【指導参考事項】

稲作安定対策技術の組立現地実証試験 (稲作安定阻害要因の解析とその対策に関する試験) 道立中央農試・稲作部・栽培第1科・育種科 昭和44〜45)

・　目　的
　埴質で透水性が不良な水田に対する稲作安定対策技術として排水改善の施行をとりあげ、大型基盤整備田における効果を現地水田の実用規模について実証しようとする。

・　試験方法
　1)　試験場所　　栗沢町砺波　　グライ土壌水田
　2)　排水施行の処理区分

第1試験　(44年処理) NO 弾丸暗渠 同左渠 管使用 心土破砕 一方向 同左 十字 Ⅰ 　 　 　 　 − 　 　 　 　 − 　 　 　 　 − 　 　 　 　 − 　 　 　 　 Ⅲ 　 ○ ○ 　 Ⅳ 　 ○ ○ ○ − 　 　 　 　 − 　 　 　 　 Ⅱ ○ 　 　 　 深さ(cm) 35 50 25 25 同間(m) 4.0 8.0 1.8 1.8	第1試験　(44年処理) NO 弾丸暗渠 同左渠 管使用 心土破砕 一方向 同左 十字 1 　 　 　 　 2 　 　 　 　 3 　 　 ○ ○ 4 ○ 　 ○ 　 5 ○ 　 ○ ○ 6 　 ○ ○ 　 7 　 ○ ○ ○ 8 ○ ○ ○ 　 9 ○ ○ ○ ○ − 　 　 　 　 深さ(cm) 30 40 20 20 同隔(m) 2.0 6.0 1.0 1.0
備考)　通常の暗渠は深さ100cm、間隔11.0mにて、昭和41年に施行済み

・　試験成果の概要
　1)　第1試験
　　(1)　施行当年の44年、2年目の45年共、心破併用区で初期の生育が僅かにまさる傾向とみられたが、その差は後に縮まり、総じて各区の生育はほとんど違わなかった。
　　(2)　収量では総着粒数は処理によって増加したが、稔実・登熟との関係が一貫して改善されていなくて、Ⅱ区では屑米が増加し、Ⅲ、Ⅳ区では大粒部分が減少しており、玄米収量では各区ともかなり減少していた。
　　(3)　栽植密度を高めて初期生育を早くに多く確保させようとしたところ、幼形期までの単位面積当り茎数は株間12cm、4本植の密植区で最も多く、15cm2本植の粗植区で最も少なかったが、その有効性は逆転しており、玄米収量では余り差がみられなくなった。
　　(4)　この分の試験区では両年とも弾丸暗渠に併用した渠管からの排水が認められなかった。
　2)　第2試験
　　　　　①施行の深さを小とする　②施行の間隔を狭くする　③弾丸暗渠およびこれに併用した渠管を直接、暗渠に開放させるなどの条件修正を以て施行した結果
　　(1)　各処理区ともほとんどの区で穂数の確保が早まり、かつ穂数も多くなっていた。
　　(2)　収量については、各区とも総着粒数が増加し、玄米収量でも4区の他は少しずつ多くなっていた。登熟歩合の向上した区は少ないが、粒厚の大きい部分が多くなった区が多かった。養分吸収について出穂期、成熟期のNの含有率が処理区でいずれも高かったが、これが品質への影響、施行位置で倒伏が多くなっていたことの関連などについては今後検討すべきものと考えられる。
　　(3)　弾丸暗渠に併用した渠管からの排水量は8月12日の測定で、減水深6.5mm/日に相当し、土壌還元の推移、落水後の土壌三相にも幾分の改善が認められた。
　　(4)　落水後の透水模擬試験から、作土直下に緻密で著しく還元的な緊密層があり、この層の水の透通はほとんど亀裂を通してのみ可能であると考えられるが、本試験各処理区はいずれも水稲の生育・収量に反映する効果を示していた。しかし。これらの効果の発現する機作、経年的推移、年次間などについて明らかにするまでに至ってない。

・　主要成果の具体的デ−タ

項目/ NO	幼形期 茎数 (本/m2)	最終 穂数 (本/m2)	総粒数 (100/m2)	登熟 歩合 (%)	未登熟 歩合 (%)	不授精 歩号 (%)	玄米 収量 (kg/a)	同左比	玄米重 (g/1000粒)	2.2mm 以上粒籾
1	755	556	308	76.1	11.7	12.2	50.8	100	21.8	6.3
2	811	636	349	65.2	17.3	17.5	53.2	105	21.5	6.1
3	729	617	336	71.3	12.1	16.6	52.5	103	22.4	7.2
4	733	654	355	73.0	8.8	18.2	50.4	99	22.6	13.4
5	739	652	390	63.8	16.6	19.6	53.2	105	22.5	11.8
6	710	601	325	74.9	15.5	9.6	53.1	105	22.0	9.0
7	572	564	315	78.0	14.8	7.2	52.8	104	22.6	14.1
8	801	675	378	67.3	16.8	15.9	55.8	110	21.8	10.5
9	560	566	326	76.5	13.8	9.7	55.9	110	22.6	14.7

　　総助予算　45年度で終了