成績概要書
（作成　平成８年１月）
課題の分類
研究課題名：株間除草機の機構別特性
　　　　　　（減除草剤による畑作の雑草管理技術の確立）
予算区分：道費（クリーン農業）
担当科：十勝農試研究部　農業機械科・作物科
研究期間：平３〜７年
協力分担関係：帯畜大農作業機械学講座
北農試畑作研究センター生産技術チーム
１．目的
株間除草機構を備えた各種の株間除草機の機構の特性について検討し，減・無除草剤栽培を行う上での参考に供する。
２．方法
（１）供試除草機構：転動タイン型(左)，強制回転タイン型(中央)，固定タイン型(右)

　　　　　　　　　　

（２）試験場所：十勝農試，芽室町，帯広市（淡色黒ボク土境）
（３）試験内容
ア．覆土による殺草効果：枠試験により覆土厚さと殺草効果の関係を検討する
イ．除草機構の特性：機構の特徴と畦形状から見た土壌の移動特性について検討する
ウ．雑草の生育量と作用特性：雑草の生育量と各雑草機構の効果について検討する
エ．体系処理：機械除草単独の体系処理における各機構の特性について検討する
３．結果の概要
（１）覆土による殺草効果は，（覆土厚さ/雑草草高）で示される覆土比か広葉雑草で２以上，ヒエでは３以上必要であった（図１）。
（２）供試した機構は走行により回転する転動タイン型，接地駆動輪からの動力でタインを回転させる強制回転タイン型，左右一対のタインからなる固定タイン型である。
各機構の覆土幅，平均覆土厚さ，畦中央部での厚さはそれぞれ，転動タイン型が22〜26cm10〜16mm，18〜23㎜，強制回転タイン型が26〜32㎝，12〜16mm，10〜17㎜，固定タイン型が20〜26cm，19〜25mm，26〜35㎜で，覆土厚さは固定タイン型がやや厚い傾向であった（表１）。
（３）小豆を用いて雑草の生育量と除草機構の作用強度を組み合わせた試験を行った結果，処理率はおおむね80％以上であり，覆土比が２未満の場合でも確認された。これは引抜き作用や覆土作用と引抜き作用の複合的効果が働いたためと推察される。
強制回転タイン型がいずれも95％以上の処理率を示した。固定タイン型の除草率は作用強度「強」の条件では85％以上の処理率となったが，作用強度「中」と「弱」では80％程度に低下する場合もあった。転動タイン型は両者の中間的な傾向を示した（表２）。小豆の損傷は認められなかった。
（４）機械除草単独での体系処理に関する試験を行った。除草率は６月２５日の時点では65〜85％と機構間で差が見られた（表３）。処理後の土塊径は強制回転タイン型が細かく，固定タイン型は粗く，転動タイン型はその中間で，各機構のタインの作用力の差によるものと考えられた。７月２７日の時点では各機構とも除草率は90％以上となり，各機構間の差は認められなかった（表３）。

表１ 畦形状から見た各機構の覆土特性
機構 タイン作用
強度		 作業速度（m/s） 覆土幅（cm） 覆土厚さ（㎜） 備考
平均 畦中央
転動タイン 弱 0.63 26 16 23 強度の調整は作業速度による
中 0.76 24 17 20
強 0.9 22 10 18
強制回転
タイン		 弱 0.58 28 16 11 回転板間隔73mm作用深さ10mm
中 0.68 26 12 10 　　　　　65　　　　20　
強 0.5 32 12 17 　　　　　57　　　　35　
固定タイン 弱 0.47 26 25 35 強度の調整はタインの凸部が
接する状態とし，作業速度を変える
中 0.94 22 19 26
強 1.24 20 20 34

表２ 各機構別・作用強度別処理率（％）
処理区 転動タイン型 強制回転タイン型 固定タイン型 雑草草高（㎝）
弱 中 強 弱 中 強 弱 中 強 広葉 ヒエ
播種後20日目 84 84 92 100 98 100 94 100 85 0.3〜2.8 2.6
　　　26 86 94 91 96 98 98 83 82 90 0.6〜3.3 3.5
　　　33 92 94 94 95 98 95 79 79 91 1.0〜3.7 4.5
　　　37 87 87 92 93 97 98 89 84 93 1.2〜4.7 5.5
注１）供試作物：小豆
注２）強度の調整は表１に準ずる
注３）処理率＝（処理前本数−処理後本数）／処理前本数×100（％）

表３ 体系処理における除草率（帯広市）
除草機構 処理回数（回） 間隔（日） 除草率（％）
範囲 平均 6月25日 7月27日
転動タイン 8 5〜12 8.1 73［4］ 99［8］
強制回転タイン 5 5〜18 9.8 85［2］ 96［5］
固定タイン 7 7〜11 8.7 65［3］ 94［7］
注１）供試作物：小豆
注２）除草率に示す［　］内の数値は通算の処理回数を示す
注３）除草率＝（無処理区本数−処理区本数）／無処理区本数×100（％）

4．成果の活用面と留意点
(1)土壌水分が高い場合には砕土性が低下することから，播種前の砕土整地作業の時
　点から粗い土塊を作らないように作業を行うことが望ましい。
(2)本試験で示されている作業の速度や，処理回数，処理間隔日数については淡色黒ポ
　ク土における単年度の事例である。
　

5．残された閻題点とその対応
　１．除草機械の高精度、高能率化
　２．引抜き作用の殺草効果や土塊径の影響の数値化